活動報告

プレスリリース/Press release

「スマート治療室」のスタンダードモデルが臨床研究開始

 国立研究開発法人 日本医療研究開発機構(AMED、理事長 末松 誠)は、東京女子医科大学、信州大学等5大学、デンソー、日立製作所等11社と共に、IoTを活用して手術の進行や患者さんの状況を、時系列をそろえて統合・表示し、手術の精度と安全性を向上し患者さんのQOLを改善する「スマート治療室」の開発を世界に先駆けて進めています。
本プロジェクトは東京女子医科大学が統括し、汎用性の高い治療室用インターフェースOPeLiNKⓇをデンソーが開発し、オープンMRI等の治療室内の医療機器・設備をネットワークで接続するという形で研究開発を進めており、信州大学等は医学的評価・研究を担当しています。パッケージとしてのスマート治療室の販売は、日立製作所等が担当します。
このたび、2019年度製品化を目指し、臨床応用可能なネットワーク機能を備えた「スタンダードモデル」手術室が信州大学医学部附属病院の包括先進医療棟内に完成しました。本年7月には脳神経外科にて臨床研究を開始し、各種医療機器の情報を「時系列の治療記録」として収集・提供し、手術室外の医師・技師等にも共有することによる、手術の効率性・安全性等を実証していきます。

    
gazou
平成30年7月9日
国立研究開発法人日本医療研究開発機構
学校法人東京女子医科大学
国立大学法人信州大学
株式会社デンソー
株式会社日立製作所

「スマート治療室」のスタンダードモデルが臨床研究開始
~IoTを活用した手術室内医療機器の接続と手術室外連携を
信州大学医学部附属病院で実証~

ポイント

  • 現在、手術室等の医療現場では多種多様な機器の膨大な情報を医師やスタッフが限られた時間内に判断しつつ治療を行っています。
  • そこでAMEDは、東京女子医科大学、信州大学等5大学、デンソー、日立製作所等11社と共に、IoTを活用して各種医療機器・設備を接続・連携させ、手術の進行や患者さんの状況を統合把握することにより、手術の精度と安全性を向上させる「スマート治療室」の開発を進めています。
  • このたび、2019年度事業化を目指した「スタンダードモデル」が信州大学(信州大学医学部附属病院)に完成しました。手術室のほぼ全ての機器をネットワークで接続し、病院医療用画像管理システムとの連携や、手術室外医師・スタッフとのコミュニケーション機能も備えており、今月より臨床研究を開始し、情報統合による手術の効率性・安全性等を実証します。

現状、手術室等の現場では多種多様な医療機器・設備から発生する膨大な情報を医師やスタッフが限られた時間内に判断しつつ治療を行っています。国立研究開発法人 日本医療研究開発機構(AMED、理事長 末松 誠)は、こうした治療の現場においてIoTを活用して各種医療機器・設備を接続・連携させることで、手術の進行や患者さんの状況などの情報を瞬時に時系列をそろえて整理統合し、医師やスタッフ間で共有できる「スマート治療室」の開発を世界に先駆けて進めています。
本プロジェクトは東京女子医科大学が統括し、国内外の産業界で普及しているミドルウエアORiN (Open Resource interface for the Network)をコア技術とした汎用性の高い治療室用インターフェースOPeLiNKⓇをデンソーが中心となって開発し、日立製作所のオープンMRI等の手術室内医療機器・設備を接続しています。2016年に「ベーシックモデル」を広島大学病院、「ハイパーモデル(プロトタイプ )」を東京女子医科大学に設置し、機器のパッケージ化や新規アプリケーション等の開発を進めてきました。

このたび、2019年度事業化を目指して、OPeLiNKⓇを備えた「スタンダードモデル」手術室が信州大学病院の包括先進医療棟内に完成しました。各種医療情報を「時系列の治療記録」として収集・提供(表示)し、手術室外の医師・技師等にも共有することにより、治療の効率性や安全性の向上が期待されます。これらを検証するための脳腫瘍に関する臨床研究を本月より開始します。スマート治療室の情報は将来的にはビッグデータとしての解析も可能で、保守・管理の面でも、機器操作ミスの防止や機器故障の未然検知、コスト管理(稼働時間の短縮)に大きなメリットをもたらします。
「スタンダードモデル」は2019年度内の事業化を目指しており、スマート治療室の輸出等を通して日本の新たな産業基盤となることが期待されます。パッケージとしての手術室の販売は(株)日立製作所等が担当します。また、今年度末に臨床研究可能な「ハイパーモデル」を東京女子医科大学に設置し、ロボットベッド、新規精密誘導治療等の新しい技術を2020年度以降、適宜リリースしていきます。本プロジェクトは、治療室の情報インフラとしてオープンな開発環境を提供するOPeLiNKⓇを活用して、スマート治療室の普及を促進していきます。

各スマート治療室各モデルの位置づけ

モデル ベーシック スタンダード ハイパー
設置場所(年) 広島大学(2016) 信州大学(2017-18) 東京女子医科大学(プロトタイプ:2016 病院:2019)
機能 術中MRIを中心とした国産医療機器を情報統合可能な形にパッケージ化したもの。 臨床利用可能なレベルのOPeLiNKⓇが導入されたスマート治療室。手術室のほぼ全ての機器がネットワークで接続されている。 左記に加え、新規開発のロボットベッド等のロボット化、情報のAI化を目指し、高密度集束超音波等の新規精密誘導治療の検討を行う。
位置づけ スタンダードモデル向けにOPeLiNKⓇネットワークの研究開発を実施。広島大学では、脳外科以外の整形外科等へも展開中。 2018年7月より脳外科にて臨床研究開始。情報統合による手術の効率性・安全性を実証する。 今年度末に東京女子医大に臨床研究可能な手術室を設置し、2019年度事業化のスタンダードモデルに新たな技術を導入していく。

 

スマート治療室プロジェクト参画企業一覧

大学等 東京女子医科大学、信州大学、広島大学、東北大学、鳥取大学
企業等 (株)デンソー、日本光電工業(株)、ミズホ(株)、パイオニア(株)、キヤノンメディカルシステムズ(株)、(株)日立製作所、(株)セントラルユニ、グリーンホスピタルサプライ(株)、エア・ウォーター(株)、エア・ウォーター防災(株)、SOLIZE(株)

 

<報道に関するお問い合わせ先>
東京女子医科大学 先端生命医科学研究所
担当: 関屋
〒162-8666 東京都新宿区河田町8-1
Tel:03-3353-8112 内線43207 Fax:03-3359-6046
E-mail:abmes-koho.aa@twmu.ac.jp

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